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📖 このページは『無断キャンセルは、3つの理由に分けると防げる|予防から事後対応までの設計』の深掘り記事です。

INTRO

判断できないのは、金額が出ていないからです

無断キャンセル対策のシステムを検討していて、決めきれない。この状態にある店の多くは、「いま、いくら失っているのか」を出していません。

月額1万円のシステムが高いか安いかは、単独では判断できません。失っている額が月5万円なら安く、月2千円なら高い。比較する相手がいなければ、いつまでも「もったいない気がする」と「でも費用が」の間を往復することになります。

このページでは、損失額を出す手順と、そこから対策予算の上限を決める考え方、そして導入後に効果を測る指標を扱います。数字が出れば、判断は10分で終わります。

必要なのは、3つの数字だけ

1件あたりの損失額 × 月の発生件数 × 12。これで年間の損失が出ます。厳密である必要はありません。おおよその値でも、判断の材料としては十分に機能します。

CALCULATE

損失額を、3つに分けて出す

1つ目だけで計算すると、実態より小さく見えます。

01

直接の損失:得られたはずの売上

その予約が来ていれば発生していた売上です。平均単価をそのまま使って構いません。ただし、大人数の予約や高額メニューは単価が跳ね上がるため、それらが多い業態では平均ではなく実際の予約内容で計算したほうが正確になります。

要点

平均単価、または実際の予約金額

02

機会損失:断ってしまった他の予約

その枠が埋まっていたために、他のお客様を断っていた場合、その分も失っています。満席で断ることが多い店ほど、この分が大きくなります。逆に、いつも空きがある店ではゼロに近い。自店がどちらかによって、損失額は倍近く変わります。

要点

満席で断った件数から見積もる

03

付随コスト:使ってしまった材料と人件費

仕込んだ食材、開けたボトル、準備した器材、押さえたスタッフの時間。飲食や施術のように事前の準備が発生する業種では、これが直接損失に匹敵することもあります。コース料理の無断キャンセルが特に痛いのは、この項目のためです。

要点

仕入れ原価と、確保した人件費

04

合計して、年間に引き伸ばす

3つを足した額が、無断キャンセル1件あたりの損失です。これに月の発生件数を掛け、12を掛ければ年間の損失が出ます。この数字が、対策に使える予算の上限になります。上限を超える対策は割に合わず、下回る対策は検討する価値があります。

要点

1件あたり × 月の件数 × 12

BENCHMARK

この数字が出たら、こう読みます

対策の優先度が、自動的に決まります。

年間の損失額読み取り取るべき行動
月額費用の12倍未満対策の費用が損失を上回る無料でできる運用改善から
月額費用の12〜36倍回収できる範囲リマインドと変更導線を優先
月額費用の36倍以上放置の損失が大きい早急に着手すべき
特定のメニューに集中その予約だけ対策すればよい事前決済を部分適用
新規客に集中予約時点の設計に問題同意取得と条件の見直し

MEASURE

導入後に、見る5つの指標

件数だけを見ていると、効果を見誤ります。

01

無断キャンセルの件数

最も直接的な指標です。ただし、月ごとの変動が大きいため、単月では判断しないでください。3か月の平均で比べるほうが、季節要因や偶然の影響を受けにくくなります。

02

事前連絡ありのキャンセル件数

この数字は増えるのが正常です。無断だったものが事前連絡に変わっているためです。無断が減り、事前連絡が増えているなら、対策は効いています。総キャンセル数だけを見て「増えた」と判断すると、正しい施策をやめてしまいます。

03

キャンセルから当日までの平均日数

早く分かるほど、枠を埋め直せます。この日数が伸びているなら、リマインドと変更導線が機能している証拠です。件数が変わらなくても、この指標が改善していれば損失は減っています。

04

空いた枠の、埋め直し率

キャンセルが出た枠のうち、他のお客様で埋まった割合。キャンセル待ちの仕組みを入れている場合、ここが効果の現れる場所です。防ぐだけでなく、埋める側の成果も測ってください。

05

通知の到達と、開封の状況

リマインドが実際に届いているか。件数が減らないとき、まず疑うべきはここです。届いていない通知は、内容が何であれ効果を持ちません。LINEを使っている場合は、配信の結果が確認しやすくなります。

TROUBLE

減らないときの、切り分け方

順番に潰していけば、原因は特定できます。

📵

通知が、届いていない

迷惑メールに振り分けられている、アドレスが誤っている、LINEを追加していない。自分の端末でテストの予約を入れて、実際に受け取ってみてください。ここで解決するケースは、実際にかなりの割合を占めます。

🔗

読んでも、動けない

リマインドに変更・キャンセルの導線が入っていない。思い出しても行動できなければ、無断キャンセルになります。文面を開いて、リンクがあるかを確認してください。

🎫

そもそも来る気のない予約が多い

リマインドでは動かない層です。この場合は、事前決済やキャンセルポリシーの同意といった、予約時点での手当てが必要になります。無料で気軽に取れる予約ほど、この比率が上がります。

📉

そもそも件数が少なく、誤差の範囲

月に1〜2件では、増減が偶然に左右されます。この規模なら、対策より記録の継続を優先してください。数か月分たまってから判断しても遅くありません。

REPITAS

記録が残るので、効果を測れます

当社の予約・顧客管理システム「リピタス(RepiTas)」は、リマインドの自動送信やセルフ変更といった対策の機能に加えて、予約・来店・キャンセルの記録が顧客ごとに残ります。件数を数えられるため、導入前後の比較ができます。

効果が出ない場合も、通知が届いているか、変更の導線が使われているか、どの予約でキャンセルが起きているかを記録から切り分けられます。感覚ではなく数字で次の手を決められることが、対策を続けるうえでの利点です。

料金は月額11,000円〜、初期費用0円〜。損失額を計算していただければ、費用に見合うかどうかの見立てを一緒に確認できます。

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無断キャンセルの理由を分類して対策を選ぶ考え方の全体像は、シリーズのTOPページでまとめて確認できます。

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下のスマホ画面は、お客様が実際にLINEから予約する画面のデモです。 メニュー・日時を選んで、予約完了まで実際にお試しいただけます。

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FAQ

効果と費用について、よくある質問

Q. 無断キャンセルの損失は、どう計算すればいいですか?
3つを足します。1つ目は直接の損失で、その予約が来ていれば得られた売上。2つ目は機会損失で、その枠を断った他のお客様の分。3つ目は付随コストで、仕込んだ材料、押さえたスタッフの人件費、確保した席や設備です。飲食や施術のように仕入れや準備が発生する業種では、3つ目が意外と大きくなります。
Q. どれくらい減れば、費用に見合いますか?
月額費用を1件あたりの損失額で割れば、必要な削減件数が出ます。たとえば1件の損失が1万円で月額が1万円なら、月1件減れば元が取れる計算です。実際には予約システムには受付の自動化や電話削減といった別の効果もあるため、無断キャンセルの削減分だけで判断する必要はありません。
Q. 導入すれば、必ず減りますか?
保証はできません。減るのは「忘れていた」「連絡しづらかった」という理由で起きていた分で、そもそも来る気のない予約には効きません。自店の無断キャンセルがどの理由で起きているかによって、削減幅は変わります。導入前に、発生した予約の性質を記録しておくと見積もりの精度が上がります。
Q. 導入したのに、減りません。
3つのどこで詰まっているかを切り分けてください。通知が届いていない(迷惑メールなど)、読んでも動けない(変更の導線がない)、そもそも来る気がない層が中心(別の対策が必要)。1つ目は自分の端末でテストすれば確認できます。2つ目は文面を見れば分かります。
Q. 導入前の件数を記録していません。
いまからでも記録を始めてください。数か月分たまれば、季節による変動も含めて比較できるようになります。記録がないまま導入すると、効果があったかどうかを判断できず、次にどこへ手をつけるかも決められません。記録は、対策そのものより先にやるべき作業です。
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